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※写真はイメージです。

新型コロナウイルスの感染拡大にともない働き方が変化しています。
テレワークを主体とした働き方となり、わざわざ都市近郊に住まなくても仕事ができるという方が増えているようです。
そんな背景から、今後住宅の購入を考えている方や、住宅ローンの利用を検討中の方など住まいにも大きな影響を与えています。
最近ニュースでも話題になっていますが、地方への「移住」を計画されている方も多いようです。



住宅購入を検討している約2割は20~30代、ローン返済中は30~40代の約半数との結果

スマートアイデア株式会社が「住宅購入・住宅ローンに関する意識調査」を実施しました。
住宅購入や「移住」に対してどのような意識変化があるかどうかといった調査結果が発表されました。
「住宅購入を検討しているか」といった質問に対して、「現在購入を検討している」は全体の11.8%、
年代別では、20~30代の割合を中心にそれぞれ約2割の人が住宅購入を検討しているという結果になったようです。
そして、30~40代はすでに約半数が「住宅ローンを組んでいる」とのことです。



住宅購入に対する意識が変化した人のおよそ7割以上が持ち家志向になった

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これから住宅を購入する予定、もしくは購入の予定はないと回答した人には、コロナウイルスの感染拡大前と比べて住宅購入に対する意識の変化があったかどうかといった調査の結果、「意識が変わった」と回答した人は全体の12.4%だったもようです。
住まいのタイプ別では、賃貸に住んでいる人の方が持ち家の人よりも、意識の変化があったという結果が明らかになりました。



快適さを求めて購入を検討など住宅購入を目指す回答が7割超

「自宅で過ごす時間が増えたため、快適さを求めて購入を検討するようになった」や「部屋が広い家が良い」といった住宅購入を目指す回答が7割を超えたという結果が得られたそうです。
これは、今までにはなかった感情や住まいの中での優先順位に変化があると見られます。
「景気の影響下で収入減が予見されているため、以前よりもローンを組むことについては慎重に検討している、購入しない方向に変わった」という回答もあったようです。
新型コロナウイルス感染拡大によって、収入や働き方に大きく影響し、住まいに対する見方も変わってきたようですね。



約3人に1人(賃貸派)が移住を検討されているとの結果

最近、ニュースでも地方への「移住」が話題になっていますね。
今までは通勤しやすい都市近郊に住むといった方が多かったと思います。
新型コロナウイルス感染拡大によって、多くの企業がテレワークに切り替えられるところは切り替えて、極力人との接触を減らすように対策を講じました。
通勤のために都市近郊に住んでいた人々も土地に縛られる必要がなくなり、家で仕事をするための環境を整えたいといった要望が出てきたのではないでしょうか。
「移住(地方・他県)を検討しているか」という問いに対し、現在お住まいのタイプ別では、賃貸戸建てに住んでいる人:36%、マンションなどの賃貸集合住宅に住んでいる人:26%と割合が高く、約3人に1人(賃貸派)が移住を検討している結果となったもようです。



感染拡大の影響が大きい主要都市から地方へ移住を検討する傾向がある

地方に移住を検討する都道府県別の人の割合は、東京都・大阪府・神奈川県など主要都市での住宅コストが高い、新型コロナウイルス感染者が比較的多い地域である、といった新型コロナウイルス感染拡大の影響が大きく関係しているのでしょう。
移住を検討している人に、「移住先で住宅購入を検討していますか」といった質問に対し、半数以上が「検討している」と回答結果が紹介されています。



住む場所の環境や快適性を重視する傾向が強くなった

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他県へ移住を検討している人に理由を尋ねると、全体の約3割が「住環境に魅力を感じたから」といった内容です。
自宅での仕事や家族と過ごす時間が多くなったため、「子どもを自然の中で自由に遊ばせてあげたい」「気分転換もできるような田舎の家が欲しくなった」という声が多く出ているようです。
外出自粛の影響によって、生活スタイルや住環境の優先度に大きく変化がみられているのではないかと思います。

また、テレワークのための仕事部屋が欲しくなったが、都内では物件価格が高いため、移住先で住宅購入を検討されている方もいらっしゃるようです。
新型コロナ感染拡大によって、住まいに対する大切さや家族との時間などあらためて考えなおすきっかけになったといえるでしょう。

詳細について:記事元はこちら



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